プロ店長に共通する想定力とは?

いかなる環境下でも

期待される成果を

出し続ける

優秀店長のことを「プロ店長」と呼んでいますが

なぜ、プロ店長はいかなる環境下でも成果を出し続けられるのでしょうか?

特に、いかなる環境下とは暖冬、冷夏、台風といった異常気象など現場でコントロールが難しいものです。

とは言え、実際の現場では「異常気象だけでなく、天災、震災やコロナ禍でも」で成果を出し続ける店長が必ず存在します。

そういった店長に共通するのが「想定力」です。

例えば、冷夏、暖冬、台風、地震でさえ、過去において繰り返しおこっているものです。

その時の事象をしっかりと検証、ルール化し、次なるアクションプランをたてること、これが想定力となります。

その際に、自己完結することなく、チェーン内外に適切なモデルがあるかを検証することも重要です。

日常業務のPDCAサイクルは自己完結でまわすことはできても、イレギュラーなことは広く内外に情報をもとめ、検証・ルール化し、アクションプランをたてる必要があります。

また、そういったイレギュラーな環境下においてお客様、スタッフ、デベロッパー、会社は何を期待するのか、そこに考えをめぐらすことも想定力になります。

普段業務においては、売上、利益なのかもしれないですが、ケースによってはスタッフやお客様の安全、安心を優先すべきなのは言うまでもありません。

お客様にとっても、スタッフにとっても応援され続ける店舗になるためにも、想定力を鍛えていきたいものです。

商店街とSCの販促費

これまで全国の多くの商店街は衰退し、一方でSCはそれなりに繁栄してきました。
SC業界も大手寡占が進んでおり、協同店舗などは衰退してしまっているものも多数です。
かつてはこの差異について、いろいろと語られていました。
マーケティング面では「駐車場の有無」について語られることが多かったです。
「商店街は駐車場がないから衰退した、駐車場がたっぷりあるSCは栄えた」かつては、そういう時代もありました。

一方、個人的にSCと商店街に大きな違いを感じていたのは「共同販促費」の金額の違いです。

SCは共同販促費として毎月一定額を徴収します。だいたい売上比1%程度になるところが多数と思われます。
商店街でも年に何回かのイベントの際には費用を集めるなどはしますが、売上に対する販促費の比率ではSCに及んでいない商店街が大多数ではないかと思われます。

大手ナショナルチェーンばかり入居しているSCなら、それぞれがTVなどで積極的に広告を実施しているので館として何もせずとも成立します。しかし多くの商業施設はそうはいかないと思います。

自分の記憶では、90年代のことですが、開業以来一度も共同販促をしなかった都市部の商業ビルを知っています。その商業ビルは開業当初は大盛況だったものの、開業5年で経営破綻しました。それを目の当たりにした時に、共同販促というものが商業集積にとって非常に重要なものだと感じた次第です。

SCが繁栄するために大切なことは、適切な立地・規模・店舗構成がその主軸になりますが、必要なだけの共同販促をしっかりと続けるということもまた大切な原理・原則です。

商店街においても、共同販促費を十分用意できているのかが重要になります。
運営面での「原理原則」と「時流対応」が十分であるところは長期的に繁栄しているといえます。

リアル店舗が繁盛するには「いい立地を得る(=家賃が高い)」ことと「宣伝にお金をかける」、これらが必要であり、どちらも投資せずに繁盛店になれば理想ですが、現実はそうはならないです。

自ら積極的にチラシをまいて宣伝することと、共同販促で全体集客を高めること。
SCにおいては後者の方が費用効果が高いですが、同時に前者を実施している有力チェーンを誘致することもまた販促効果を高めることになります。

商店街目線では共同販促費の費用効果を高めて販促費を増やしてゆくこと、SC目線では共同販促はもちろん個別に集客活動を実施してくれる有力チェーンを誘致すること、こういうことをやってきたところがしっかりと現在成果につながっていると思えます。

勝ちにこだわる店長のPDCAマネジメント

前回に引き続き
優秀店長のマネジメントについてお伝えさせていただきます。

ポイントは「チームで勝つ」にあるようです。
言い換えれば「勝てるチーム」をつくることです。

今まさに
パリオリンピックが開催中ですが、欧米に比べて個々の身体能力が劣る日本が
チームジャパンで勝つには、チームのパフォーマンスが最大化するよう
個々の足し算でなく、掛け算となるような戦略・戦術が求められるのです。

この戦略・戦術を描くのが監督であり、その戦略を現場でマネジメントするのが
キャプテンになります。

会社で置き換えれば、経営者が監督であり、キャプテンが店長になります。
とは言え、オーナーが現場にいないチェーン店の店長は
「経営者と店長の両方の役割」が求められているのが実際です。

どの店舗に着任しても
期待される成果を出し続ける「優秀店長」に共通する
チームマネジメントのポイントは下記の5つのようです。

①実現可能な高い目標を掲げ (商圏相応、力相応)
②個々人の役割を明確化し  (強み、弱みの共有)
③数値目標を行動計画へ落とし込み(アクションプラン)
④率先垂範と徹底したサポート(伴走支援)
⑤PDCAサイクルをまわす  (アップデイト)

ポイントは
トップである店長が、
誰よりも、勝ちにこだわり、それを信じて行動できるかにあるようです。
つまり、勝ち切るまで、チームでPDCAをまわしつづけることです。

Plan (計画)
Do  (行動)
Check(検証)
Action(行動計画)

チェーン店の店長は自分が現場を離れても
いかなる環境下においても、期待される成果を、出し続ける
勝ち切れる強いチームづくりを目指してもらいたいものです。

チェーン店の出店パターン

チェーン店の出店パターンを多数見ていますと、骨格となる出店パターンは以下のようになっていると感じられます。

①横展開・・駅ビル・モール等規模感の近い館に水平展開する
②面出店・・ドミナント出店で特定エリアに集中的に出店していく
③線出店・・あるターミナルで出店し、その後沿線沿いに出店
④出たとこ勝負・・誘致された物件次第で出店
⑤総当り・・チャンスがあるたびどんどん出店して、不振店はすぐ撤退

①の方法論で店を増やした例は駅ビルブーム・大型モールブームで成長したナショナルチェーンなどです。これはとても分かりやすく、たとえば「200億円売れる館なら自社もこのくらい売れる」というルール化が容易でした。ここでの成功ポイントは「何億円、何店舗以上」などの「しきい値設定」にあります。

②はコンビニやスーパーマーケット、ホームセンター、ドラッグなど、どちらかというと小商圏業態に適した出店パターンです。広告宣伝の効果を高めやすいという利点がありますが、出店する「物理的間隔」をミスると自社競合になってしまいます。

③は店舗数が10-20店舗程度のチェーン店でよくみられるパターンで、移動がしやすく管理しやすい利点がありますが、沿線沿いに自社店舗が増えつつ市場開拓が一段落すると、沿線丸ごと売上が踊り場を迎えやすいで、これはどのくらいの「スピード感」で出店するかというのが要点になります。

④は店舗数一桁のリージョナルチェーンでよくあるパターンです。お誘いがあったから出店してみた、成功したから続ける/失敗したから閉店した、ということの繰り返しです。「運だのみ」といえますが、運の強い店はこういう出店でも成功しています。

⑤はレアケースではありますが、急成長チェーンはだいたいこういう出店戦略になります。

このほか、居抜き物件ばかり狙うとか、古い商業施設の三等地ばかり狙うとか、特定のチェーンの出店ロケにコバンザメしていくなど、各社なりの出店成功パターンづくりをおこなっているチェーンが大多数です。

チェーン店側にとっては自社の力量に見合った出店戦略をとるべきですし、誘致する館側にとっては店舗側の出店戦略に合致してくるかどうかを見据えたうえで誘致活動をすることが適していますね。

現場スタッフと共に!効果的な固定客化の方法

最近、SCのテナント研修向けテキスト作成のために
優秀店舗の店長へのヒアリングをしています。

優秀店長の定義はいくつかあると思いますが
今回は下記4つの店舗の店長からヒアリングさせていただいています。

①売上伸び率が最も高い店舗
②新規会員数の伸び率が最も高い店舗
③会員の稼働率(利用率)が最も高い店舗
④接客力(MS評価)が最も高い店舗

上記4つの店舗に共通するのが、自力販促と固定客化になります。
そして、そのポイントは接客・サービスにありました。

SCデベロッパーの役割は集客で、テナント専門店の役割は買上率になります。
特に、駅ビル、駅ナカの場合は圧倒的な施設集客があり、テナント専門店は
不特定多数のお客様をより効率的に「さばく」ことで、売上を最大化してきました。

コロナ前までは、そこに出店するテナント専門店は自力集客しなくても、
チェーン内の一番店になることが多かったですが、
今回のヒアリングでわかったことは、
立地に関わらず、商売の基本は、やはり特定多数の固定化であり、
そのためには、対面での接客・サービスが最大の差別化になるということです。

接客を通じて、お客様に寄り添いながら店舗内での体験価値を高め次回来店予約をする。

例えば、観光客(インバウンド)であっても、1年後の来店のきっかけづくりを意識して
接客するということです。

また、固定客化の基本は、お客様の顔と名前と嗜好を覚え、スタッフ間で共有することですが
今回の店長はいずれもここを最も重視していたのが印象的です。

店舗毎の売上(利益)予算の達成は、ベースとなる常連様の存在が大きく
ここのシェアをどれだけあげられるかがポイントなのです。

店頭での声掛けから、入口としての新規会員数の増、接客による利用率の増が結果として
売上増へとつながり、好循環が生まれるのです。

とは言え、この好循環は現場スタッフの巻き込みがなくては実現しません。
ですから、優秀店長は何より、高い目標に対して、現場スタッフに寄り添い
モチベーションを上げ、自ら率先してお手本を示してマネジメントしていると言えます。

次回は、現場スタッフを巻き込みながら、目標達成するマネジメントのポイントについてお伝えさせていたきます。

自分たちは何者なのか

ある程度の歴史を重ねてきたSCにとっては、

「自分たちはどういうSCであり、今後さらにどうあるべきなのか」

というテーマはとても気になるテーマになってきています。
SCに限らず、こういう問いかけというのはあらゆる業界・あらゆる企業内で声が上がってくることです。

船井総研にも「船井流」という考え方があり、新しく入社する社員には経営に対する基本的な考え方が説かれています。

同じようにSCにおいても「自分たちは(他とは異なり)こういう経営・運営をしてきたSCで、これからもその伝統を守って地域に愛され入居者とともに発展していきたい」という考えを整理したいという声をいただくようになってきました。

私共は多数の独立系SCとお付き合いしてまいりましたが、地域地域で長く繁栄しているSCには、何かしらの信念というものがしっかりとあります。

それは対お客様であったり、対地域であったりと様々ですが、長期にわたる信頼関係を構築するために地道な努力を重ねている館というのは多いです。
外部の我々が知って驚くようなことも多いです。
その一方で、ある程度の年月とともに内部スタッフも入れ替わり、そういった歴史伝統が伝承されずに薄れていくことを危惧される声もあります。

いままで、多くのSCが競争激化とともに変容してきました。
しかし、これから先は競合があまり出店できなくなり、市場もあまり伸びない中での「安定」が訪れます。
これをじり貧と称することもできるでしょう。
いずれにしても大きな手は打ちにくいが、それは自分もライバルも同じこと。
大きな投資をおさえて、地道に改善を積み重ねてじわじわと経営改善する時期であるというのが、いまのSCに求められていることといえます。

みなさまのSC内部でも、ぜひ「自分たちの強みは、大切にしたいことは何なのか?」についてワークショップを開催してみることをお勧めいたします。

PDCAが回らない本当の理由とは?

PDCAがまわらない。

専門店チェーン店の現場でよく聞かれる言葉です。

実際にPDCAがまわっていない本当の理由を理解している本部は多くないのが実際です。

そもそも、正しいP(計画)予算が立てられていないことが多く、

正しい計画予算ができたとしても、AP(行動計画)にまで落とせていないとPDCAはまわりません。

 

つまり、計画的に商品を仕入れ(つくり)、計画的に売り切るアクションプランが肝になるのです。

 

専門店チェーンの計画予算は、既存店は昨対をベースに、

新店は既存の類似店舗の売上をベースに、伸び率をかけて算出することが多いです。

この伸び率に根拠がなく、現場の納得感が得られていないのも課題と言えます。

 

基本的に売上高の高い店舗が評価されることが多いのですが、

集客力の高い商業施設に出店している店舗の売上は高くなるのが一般的です。

 

とは言え、集客力の高い商業施設の家賃(月坪家賃)は標準店に比べて高くなり、

正しい評価をするには、商業施設の月坪売上=自店の月坪売上の差分を考慮する必要があります。

 

つまり、正しい計画予算の作成は、出店する商業施設のフロア(業種)の月坪売上と

自店の月坪売上から算出することが重要なのです。

 

そして、伸び率も同様で、商業施設の伸び率にあわせて算出が必要です。

チェーン店において、平均的に売れる商品が必ずしも自店でも平均的に売れるわけではありません。その商業施設の客層にあった商品がやはり一番売れるのです。

その商業施設においての適時、適品、適価、適量、適提案が求められるのです。

 

専門店チェーンの多くが3~5年(早い店舗では1~3年)で、店長が変わることが多いですが、店長が変わると売上が上がったり、下がったりすることが多いと思います。

売上があげられる店長は、出店する商業施設の集客に対する入店率、買上率、リピート率を上げられる店長ということになります。

つまり、商業施設の集客に対するシェアを最大化できるかがポイントなのです。

 

ぜひ、正しい予算設定と施設集客に対するシェアを最大化できるアクションプランの作成からPDCAをまわしていきたいものです。

ハード投資抑制とソフト投資へのシフト

アフターコロナのムードの中で、大都市の巨大再開発など各所で大型案件が多数進んでいる関係もあり、建築・設備工事のコストが高騰して納期が遅延しています。
内装工事も同様で、労働環境のホワイト化もあり、職人さんが不足している状態が続いています。
2000年代に開業したモール型SCがそろってリニューアルタイミングを迎えているというのもあります。

2000年代前半に開業した大型SCはのきなみ成功しました。それは立地がよかった、規模が適正だったという要因もありますが、「時期がよかった」というのも大きいです。建築工事が少ない時期に、大型施設をうまく安いコストで建設できたということです。開業後の収益性はそのあとのSCよりずっと良くなりました。

いまはその真逆で、コスト高の時期なので、新規開発はかなり困難です。
SCによって状況は異なるとはいえ、あまり大規模なリニューアルを仕掛ける時期でもないと言えます。
いまは「大規模な開発や改装」を仕掛ける時期ではなく、「部分改装」と「ソフトリニューアル」に重点的に取り組む時期と言っていいと思います。

チャットボットやSNS販促など、これまであまり取り組んでいなかった店では新しい取り組みにチャレンジするチャンスでしょう。
採用難もあり売場から人が減っていますから、より効果的な接客販売のためのスタッフトレーニングを見直す時期にもなっています。
ハード投資はなるべく押さえて、ソフト投資に取り組むチャンスといえます。

テナント専門店は施設内インプロで売上を最大化しよう

デベロッパーの役割は集客ですが、
テナント専門店の役割は入店、買上率を上げて売上を最大化することです。

とは言え、
テナント専門店の多くが施設集客に対する入店、買上率をあげきれていないのが実際です。
単純に施設内のお客様に自店(商品・サービス)を認知されていないのが大きな要因です。

テナント専門店が売上を最大化するには
まずは、SC全体の客数が最大化する売上のトップ10週に集中して、
各テナント専門店がインプロを強化することです。

とは言え、
業種特性もあり、個々のテナント専門店のトップ10週が必ずしも、
SC全体のトップ10週と一緒ではありません。

ですので、
個々のテナント専門店は、施設のトップ10週に加えて、
自店のトップ10週で売上を最大化をしていく必要があります。

そこでのポイントは
SC内での自店の打ち出し商品、サービスをどれだけ施設内のお客様に
認知・露出できるか、それを集中できるかにあります。

例えば、フードコートの全てのテーブル、椅子の背に、
一店舗の商品・サービス・イベントがシールで貼られ、
柱のサイネージや床面にも同様に告知されている状態です。

これらの場所は、これまで施設販促の告知として使われることが多いですが
個々のテナント専門店の販促告知の場として開放していくことが求められます。

SCの最大の強みは基礎集客があることです。
デベロッパーとしてもこのスペースを開放することで新たな収益源ともなっていきます。

ぜひ、まだ手付かずの床、壁、天井などをインプロスペースに変え、
各テナントの売上を最大化できる環境を整えていきたいものです。

2号店・3号店の出店とは?

専門店視点で出店の際に留意すべきことをお伝えします。
できればデベロッパーもこういうことを出店候補者とともに親身に検討してあげてほしいと思います。

すでに十数店舗以上出店しているチェーン店にとっては、どういう立地どういう物件ならどのくらい売れるのか?という目算が立ちやすくなります。しかし、いま本店だけで商売をやっていて、2号店あるいは3号店の出店をするという場合に勘違いしやすいことが多いと感じたので整理してみました。

① 客層が違う立地に出ない
商売は商品です。
そして「客商売は客層」です。客層が異なれば商売も異なってきます。
たとえばですが、
1号店は観光客向け  2号店の候補地は生活立地
1号店は若い客層主体 2号店の候補地はシニア主体
1号店は土日型    2号店の候補地は平日型

相談をうけて物件を見ますと、このような検討をなされているケースがよくあります。
「勝ちパターン」というのはそう何種類もあるものではなく、出店し始めのころは着実に勝ち筋をつかんでいきたいもの。なのですでに成功体験のある店と同様の客層を選ぶべきです。

上記の例でいうと、特に注意しなければいけないのは観光型と生活型の差です。
これはかなり大きな差になりますので、勘違いしないことが重要です。

② 評価の定まった既存物件を優先検討する
ある程度出店慣れしているチェーン店でしたら、新築の商業施設の目利きもできるようになってきますが、そうでなければ新築の館の目利きは困難です。計画図を見ただけでうまくいくかどうかなんてわかりません。
なので、現場を見ればある程度分かる既存物件の検討はよいですが、これからどんな風に出来上がるか想定しづらい新築の物件は避けましょう。

しかし、現実には新築物件に誘われてよくわからないまま出店しているケースがとても多いです。
1号店ないし2号店が成功した店ほど、どんどん攻めたくなる気分になるのは分かりますが、いまや物件あまりの時代です。新築に飛びつかなくても専門店の出店余地はいくらでもありますから、誘われたからといって、くれぐれも浮かれて飛びつかないことです。

③ 適正規模を優先する
出店慣れしていない人ほど「立地の良さ」を求め、そのうえで「賃料の安さ」を求めようとします。
しかし、立地が良いとは賃料が高いということです。
立地が良いように思えて賃料が安いとしたら、それはそれだけの集客力しかない立地だということです。

それより大事なのは店舗面積が適正かどうかです。
25坪が適正面積の会社が15坪で出店したり40坪で出店して失敗するケースが多いです。
大きすぎたら賃料過大に、小さすぎたらピーク売り上げが作れないという場合が多いです。

まずは自分たちにとっての適正規模は何坪なのか。
これが多店化において最初に検討しなければならないことです。
店舗規模を拡大したいと思う場合は、同じ場所か近隣移転でもって拡大するのが確実性が高いです。

重要な3点を述べさせていただきました。
新規出店をお考えの方は、ぜひご参考にしていただければと思います。