【SC経営のヒント302】:『専門店は集客モデルの自社開発が鍵』

━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ vol.302 ━ 2011.11.24
 船井総研 コンサルタント 野田 陽一郎 発行
 週刊 ☆ショッピングセンター経営のヒント☆
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『Main Contents:専門店は集客モデルの自社開発が鍵』
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『専門店は集客モデルの自社開発が鍵』
都心立地を中心にかなり細かい分類の専門店が増えてきています。
もともと大商圏でも成り立ちそうになかったそれらの店舗が成功している
1つの要因が、集客モデルを持っていることにあります。
以前は、開店と同時にチラシを蒔いて、地域誌に広告を打って・・・
と展開していたものが今、圧倒的に多いのがWEB活用です。
1つはWEBでの告知。
ホームページを持っていない企業はほとんどいなくなりましたが、
それを積極的に活用し、店舗へ誘客できているところは多くありません。
新展開、新商品の告知をしっかりして、それを伝える方法を持っている
店舗は、開店から集客することができています。
雑貨・サービス系に多い方法です。
もう1つはWEBでの販売。
これは、一見すると相反するようですが、ECサイトを構築し、
WEB販売を実施している店舗では、何かの折りにWEBのお客様が店舗へ
来店するという行動が見られます。通販企業が実店舗を出す
事例も増えてきています。
アパレル・雑貨に多い方法です。
WEBと一言で言っても、WEBサイトやFacebookなどさまざまで、
飲食店は、Facebookのチェックインクーポンを利用する例も増えています。
食品・飲食に多い方法です。
また、イベントや催事などに出展し、そこでカタログやパンフレットを
配布して店舗を認知してもらい、集客するパターンもあれば、
メディア先行で雑誌等に頻度良く掲載され、見込み客ができてから出店
している例も増えてきました。
どの方法にせよ、開店する店は、開店と同時に見込み客がいたり、
見込み客にアプローチする方法を持っている店舗が強く、
開店している店は、エリアや館だけに頼らない集客ツールを自店で
持っている店舗が専門店で成功している1つのパターンといえそうです。
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■週刊 ☆ショッピングセンター経営のヒント☆
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発行人:野田 陽一郎(のだ よういちろう)
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【SC経営のヒント285】:『SCの基礎集客力を上げよう!』

━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ vol.285 ━ 2011.06.23
 船井総研 コンサルタント 丹羽 英之 発行
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『Main Contents:SCの基礎集客力を上げよう!』
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『SCの基礎集客力を上げよう!』
SCの基礎集客は核店舗で決まります。
ここで言う核店舗とは、館集客に頼ることなく、
自らが販促をして集客できる店舗を指します。
例えば、GMS、SM、HC、大型専門店などとなりますが、
この核店舗の基礎集客が高ければ
支えられるテナントの客数が読みやすいのが実際です。
ですから、フロア集客を上げるためにも、
核店舗が各フロアにあるのが理想です。
これらの核店舗で最も基礎集客力が高いのがSMです。
それは、SMが最も購買頻度が高く、
マーケットが大きい食品を扱っているからです。
購買頻度の低い衣料、住関連を扱う大型専門店に比べて、
販促することで1日単位で基礎集客を上げることができるのが
SMの最大の魅力です。
例えば、平日の火曜市や100均一、
週末の朝市やポイントデーなどでです。
最近はSM+大型専門店(衣料・住関連)で
GMS機能を持たせたSCが増えていますが、
やはり、基礎集客力はGMSのほうが高いといえます。
衣料、住関連は食品ほど、購買頻度が高くないので、
どうしても販促の頻度が減ります。
GMSの場合は、同グループなので、
食品、衣料、住関連が同一日に販促することができ、
月単位で紋日をつくりやすい点がポイントです。
つまり、GMSのほうが特定曜日にお客様を集客する名物催事を
つくりやすいのです。
例えば、1,2,3の市、20日、30日の感謝デーなどです。
多くのSCで売上が下げトレンドにあり、
販促費も同様に下がっている中で、基礎集客を上げるには
従来の販促内容を見直さなければなりません。
その際に、重要なのは回数(頻度)です。
減った販促費の中で回数だけは昨年並みを維持する。
または、それ以上の回数をするには、
最も基礎集客力のあるSMを全体販促の柱にすることが必要です。
全店参加型の販促は、広域商圏となるため販促費用が嵩みます。
一方、SMは足元商圏なので、商圏(枚数)を絞り、
回数を多くできるメリットがあります。
下げトレンドにあるSCは、まずはSMを柱に圧倒的に集客できる
名物催事づくりに取り組みましょう。
全店参加型の販促から、基礎集客の高いSMに販促費を
投入することで、結果的に全店の客数アップに
寄与する販促施策への切り替えが求められています。
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