━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ vol.495━ 2017.5.16
船井総研 コンサルタント 山本 匡 発行
週刊 ☆ショッピングセンター経営のヒント☆
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☆今週のコンテンツ☆
【1】メルマガ 『商業施設は買い物の場ではなくなる』
【2】経営情報誌 『船井アパレルジャーナル（無料）』
http://www.keieikikaku-shitsu.com/reportdl
【3】10月21日新刊発売！『多店舗展開の基本実務』
http://www.subarusya-linkage.jp/book/9784799105085.html
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☆ショッピングセンター経営のヒント☆
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『商業施設は買い物の場ではなくなる』
日本以上にWEBショッピングの普及している中国では、ショッピングセンターの物販店舗が撤退した場所に飲食店が誘致され、開業当初より飲食店が増えて、既存テナントが売上が下がって困っている、と相談をいただきます。
日本のショッピングセンターもかつては飲食やサービス、アミューズメントやレジャーの店舗は構成比としては1割程度でした。物販以外のビジネスは家賃負担能力が低く、極力物販を入れるというのが普通の時代でした。
しかし物販の坪効率がどんどん低下して、ゲームセンターや飲食のほうが賃料負担能力がむしろ高くなる時代になり、非物販の比率は増加してきています。
ここにきて、アパレルが全般的に調子が悪い中、先々の商業施設のあり方としても「物販以外」でどのような特色があるものをつくるのか、というのがポイントになってきています。
こういった取り組みのヒントになるのが、ポートランドやブルックリンで見られる先進的な店づくりであり、日本でいえばT-SITEなどはその先端事例といえるでしょう。
商業施設はもはや「買い物」の場ではなくなりつつあり、「遊びに行くところ」になっています。今後、風営にならない範囲で「遊び」のカテゴリーに属するものの中から収益化できるビジネスを開発・発掘することが必要な時代になってきているといえます。
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経営情報誌『船井アパレルジャーナル（無料）』
流通業界に明るい未来を！伸びている話題の企業インタビューを掲載
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12月は株式会社DoCLASSE 代表取締役 林恵子氏 インタビューレポートを掲載しました。
テーマは『日本一のアパレル企業になる』です。
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10月21日新刊発売！
『多店舗展開の基本実務』
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加速する人口減少、超高齢化、オムニチャネル化……。
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