皆さん、こんにちは。
いつもメルマガをご覧いただきありがとうございます。
早速ですが、みなさんは集客にLINEを活用されていますか？
LINEは最もインストール数が多いインフラツールですし、飲食店・小売店・サービス業など、あらゆる業種でLINEが活用されています。
しかし、「何年か前に使ってたけど、いまは使っていない」「ターゲティングができなくて使いにくかった」などという声もたくさん耳にします。
そういった方にぜひ、2020年からリリースされたLINEの新機能「ミニアプリ」を使ってみることをお勧めします。
「アプリ」と名の付くように、従来の友だち登録が必要な公式アカウントとは違い、自社アプリがLINEの中の1機能として入り込んだ、といったイメージです。
これまではできなかったターゲティングができるように設計された新機能で、急速に利用企業が増えています。
従来のメリットそのままに、ターゲティングできないデメリットを克服
・従来のLINE＠
メリット＝インフラであるLINE上ででき、インストール不要なのでハードルが
低い。メッセージの開封率が高い。開発負担が少ない。
デメリット＝来店の有無しかわからない。細かなターゲティングができないので
ブロック率が高い
・ラインミニアプリ⇒LINE＠のメリットはそのままに、デメリットを克服
さらに、LINE＠で店舗ごとに顧客セグメントするには、各店ごとにアカウントを作りおともだち登録をしてもらう必要がありました。これは、運用が煩雑なうえ、マンパワーの問題で店舗ごとに施策・成果にバラつきが出てしまうことが課題でした。
ミニアプリは1つのアプリ内で運営側でさまざまなセグメントができるので、来店履歴・購入履歴・クーポン利用履歴などに応じたターゲティングメッセージが可能です。
つまり、チェーン店のアプリ導入課題の多くを解消できる機能ということで注目されているのです。
従来のLINE＠を運用していたが、反響率が悪くブロック率も高く、デジタル集客面が進化できていない、という課題を抱えている方は、一度導入を検討してみてはいかがでしょうか？
どうやって顧客導線に生かせるのか？
もちろんLINEのプラットフォームを利用しているため細かなビジュアル調整などは難しいですが、自社アプリを立ち上げるよりも開発負担は大きく抑えられますし、
例えば先にも申し上げたように、
・来店経験のあるお客さんにのみキャンペーン案内
・実際に購買履歴のあるお客さまのみへのクーポン配信
・誕生日月のお客さんにクーポン配信
など、従来のLINE＠に比べてかなり柔軟にターゲティングが可能です。
そのほかの機能として、
店内オーダーやテイクアウトのオーダー、予約や整理券機能、会員証表示など、
自社アプリ開発を行う企業が求める基本的な機能が網羅されています。
LINEミニアプリを活用した顧客CRMをイメージすると、
来店時・会計時にLINE登録してもらい、簡単な会員登録を促します。
(自社アプリの場合、この時点までもっていくのがかなりのハードルです。)
その後、来店時・購入時に会員証を提示してもらうことで、店舗への来店回数や最終来店日時、注文履歴だけでなく、どの時点で離脱しているかも測ることができます。
この傾向を分析して、ターゲット別のお知らせやクーポン配布、ミニアプリのメンテナンスを行うことができるので、
CRMの顧客導線としては自社アプリと同じだとしても、そこに至る顧客側のハードルや企業側の開発負担をかなり軽減させることができます。
さらにこういった取り組みが成功している店舗で、不可欠なのはプロ店長の存在です。
ただ本部がLINEを導入しても、その導入率をアップさせるためには、スタッフの積極的な声がけが必要不可欠ですし、導入・利用率に大きな差が出てきます。
本部の仕事がいかに売れる環境を構築できるかであるとすれば、
店舗の仕事は、いかに本部と連携してその環境を利用し尽くせるか、ということです。
同じ環境設計をしても、各店から上がってくる施策や結果は店長の力量で変わってきす。
本部として最適なツール・仕組みを整えることは重要ですが、
現場で、そういったツール・仕組み(＝変えられない外部環境)をいかにうまく使って売上を立てていくか考えられる、そういう意識を持ったプロ店長が求められています。
船井総研では、そういったプロ店長を目指すための、施策の目的やゴール設定、施策のPDCAを回してその効果を測るための研修を行っています。
実践研修のコンテンツ詳細が気になる方はぜひお問合せください。